１．少額から投資できる投資信託
　投資信託は、多数の投資家から資金を集め、第三者である専門家がその資金を運用・管理し、その運用による利益を出資割合に応じて投資家に還元します。元本保証はありませんが、少額から投資できること、投資先の選択肢が多いこと及び運用・管理は専門家が行うのが魅力です。なお、分配金が多いからといって儲かっているとは限りませんので注意してください。

２．専門家が運用・管理
　専門家が運用・管理するための費用がかかります。委託会社、販売会社、受託会社の3社が毎日の運用から手数料を徴収します。日々の手数料とは別に購入時に手数料を徴収しているものがありますが、ネット証券では購入時の手数料無料のものが多数選択できるようになっています。

３．指数連動型の投資信託
　ETFとETNは株式と同様の手法で売買できる指数連動型の投資信託です。投資信託は１日１価格ですが、ETFとETNは指し値ができます。販売手数料が不要になります。
　ETFは、日経平均株価、東証株価指数（TOPIX),業種別の株価指数、外国の株価指数、通貨、金など様々なETFが証券取引所に上場しています。
　ETNは、「上場投資証券」とよばれる上場商品です。

　確定拠出年金の運用選択肢に投資信託もあり、運用経費が低く抑えれれた商品が取り扱われています。

４．運用スタイル

・アクティブ運用
　目標とする指標（ベンチマーク）を上回る運用成果を目指します。

・スマートベータ運用
　スマートベータ指数に連動することを目指します。スマートベータ指数は、時価総額以外の基準で構成銘柄・組み入れ比率を決定します。「指数に連動する」というインデックス運用的な要素を持ちつつ、TOPIX等の市場平均を上回る傾向もあることから、アクティブ運用的な要素もあります。子の運用に「JPX日経インデックス400」が該当します。

・パッシブ（インデックス）運用
　目標とする指数（ベンチマーク）と連動する運用成果を目指すもので、手数料が安いことから運用経費が低くなります。。

・マーケット・ニュートラル運用
　銘柄の買い建て、売り立てを（ほぼ同額で）同時に行いつつ、市場の変動に影響を受けない運用成果を目指します。

・ロング・ショート運用
　市場全体の変動リスクの軽減の為に、株価が安いと判断される銘柄のロング・ポジションを取り、同時に株価が割高と判断される銘柄のショート・ポジションを取ります。
　※　同じ運用率であれば手数料の安い方がお得になります。

主なコストには、販売手数料、信託報酬（運用管理費用）及び信託財産留保額があり、販売手数料と信託財産留保額は徴収しないファンドがあるので購入前によく確認してください。

＜＜参考＞＞
・　2017年5月末現在で日本の公募型投資信託は6135本設定されています。純資産額は100兆円弱となっています。
・　投資信託は投資実績が評価されています。（モーニングスター他）。実績であり、今後を保障するものではありませんが、投資先の成長と合致すれば投資信託選定の際に参考になると思われます。
・　インデックス型といわれるものは各種指標に連動する動きを目指した商品です。個別分野に詳しくなくても投資できます。